
PMSの認知度をチェック。やはりあった!男女間のギャップ
「月経開始の3〜10日くらい前から始まる、精神的、身体的症状で月経開始とともに減退・消失するもの」と日本参加婦人科学会に定義されているPMS。月経前には、生理のある女性の70~80%に何らかの症状が出ると言われていますが、実際にPMSとして、どのくらい認知されているのでしょうか?
月経前に「イライラ」を感じる女性は50%以上!
月経前に精神的、身体的にどのような症状を感じるか?の質問に、約51%の女性が「イライラ」と回答。「怒りっぽい」が二番目に多い約39%という精神的な症状が当てはまる人が多いという結果に。
「乳房のはり・痛み」「肌荒れ・ニキビ」など身体的な症状も多数あがりました。
Q. 月経前に以下のような精神的・身体的症状を感じますか。(複数回答可)[n=1,200]
※注1. ゼリア新薬調べ
さらに、月経前の振る舞いに「自分らしくない」と感じるという女性が、約半数ほどいます。
Q. 月経前、周囲への振る舞い方が「わたしらしくなくなる」と感じますか。[n=1,200]
※注1. ゼリア新薬調べ
PMSだと気づいてない場合も!
では、このような症状に対し、どのような対策をとっているかというと、約42%の女性は「何もしていない」と回答。
Q. 月経前の精神的、身体的症状に対してどのような対策をとってますか。(複数回答可)[n=1.031]
※注1. ゼリア新薬調べ
毎月のようにやってくるこの症状が当たり前となり、慣れてしまい、特に対策をすることなく放置したり、我慢したりする人も多いようです。
では、そのような精神的、身体的症状をPMSだと認識している女性がどのくらいいるかというと、約53%。ということは、月経前に何かしら症状はあるけれど、それがPMSであるということを認識していない女性も、何と46%ほどもいるということなのです。
Q. 自身を「PMS」だと認識していましたか。[n=1.031(PMSの症状を感じる人]
※注1. ゼリア新薬調べ
PMS自覚率の日米比較
そして、日本女性は、アメリカの女性と比べてもPMSへの認知度が低いという傾向もあるようです。日米の女性各300人ずつへの調査によると、PMSの症状を自覚している女性の割合は、日本が28.3%、アメリカが57.0%と大きく差のでる結果となっています。
※注2. ホルモン推進プロジェクト調べ
社会でのPMS認知度は?
国が推進している「健康経営」の中でも、近年特に注目されているのが女性特有の健康課題です。では実際に、どのくらいの働く女性たちがその症状によって困った経験があるのでしょうか? PMSと答えた女性が43%となり、最も回答数の多かった月経関連の症状や疾患に次ぐ、2番目に多いという結果になりました。
出典:経済産業省「健康経営における女性の健康の取り組みについて」
一方、男性を含む管理職へ、対応に困った経験のある女性従業員の健康課題や症状を問う質問で、PMSは18%と、働く女性たちと管理する側の受け取り方にギャップがあるようです。
管理職の回答では、「メンタルヘルス」が56%、月経関連の症状や疾病が41%と1位2位の結果となっているので、もしかしたらPMSの症状も管理者にとっては「メタルヘルス」だと間違えて捉えられている可能性も……。
また、管理職・男性・女性共通設問で行われた「次のような女性の健康に関する社会的問題があることをご存知でしたか?」の質問に、70%以上が、女性の健康問題が労働損失や生産性等へ影響していることを知らなかった・わからなかったと回答。
「疾患・症状が仕事の生産性等に与える影響に関する調査」では、1位メンタル不調、2位心臓の不調、3位月経不順・PMS(月経前症候群)等による不調となっており、男性を含めた調査であるにも関わらず、月経やPMS(月経前症候群)という女性特有の症状が3位に入っています※。
※出典:2013年 健康日本21推進フォーラム 「疾患・症状が仕事の生産性等に与える影響に対する調査」
PMSの認知については、女性でも自覚がない人がいたり、男女間のギャップも大きいという現状ですが、対応が必要な課題であることは間違いありません。社会全体で理解を深め、より良い環境を築いていくことが大切なのではないでしょうか。
※注1. ゼリア新薬調べ
出典:ゼリア新薬工業株式会社はPMSと人間関係に関する意識調査
【調査テーマ】PMS(月経前症候群)が人間関係にもたらす影響
調査対象:20~40代の女性1,200名 調査方法:インターネット調査
調査期間:2015年6月13日~14日 調査地域:全国
※調査結果の数値は小数点以下を適宜四捨五入して表示しているため、積み上げ計算すると誤差がでる場合がある。
※注2. ホルモン推進プロジェクト調べ
出典:ホルモン推進プロジェクト「女性特有の症状と仕事に関する日米比較調査を実施」
2016年2月
日本とアメリカの20~50代の有職女性600名(各国300名)を対象としたインターネット調査
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